【注文住宅の費用】必要な費用の内訳を知ろう！予算を抑えるコツも紹介

「家を建てるための費用を知れば、理想の家を建てることができる」

まず結論として、みなさんにこの事を伝えておきたいです。

とはいえ、

• ・家を建てるのにかかる費用は？
• ・自分の年収では、どのくらいの家が建つ？
• ・なるべく予算を抑えて理想の家を建てたい

という疑問をお持ちではありませんか？

そこで、この記事では「家を建てる費用はどれくらいで、なるべく予算内に建てることができるの？」というお悩みを、筆者自身もタマホームで2000万円台の注文住宅を建てた経験談から解決します。

具体的には

• ・家を建てるのにかかる費用を詳しく知れる
• ・年収別にどれくらいの家を建てることができるか分かる
• ・予算を抑えるコツを紹介

の順番にご紹介していきます。

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1.家を建てる時にかかる３つの費用

一戸建てを立てるにあたり必要になる費用を大まかなものに分類すると、以下の3つになります。

• ・土地の費用
• ・建築費用
• ・その他の費用

それぞれの費用について、まずは簡単に解説していきます。

①土地の費用

土地購入資金
地域	平均費用
全国	1,819万円
三大都市圏	2,626万円

引用：令和4年度 住宅市場動向調査報告書.pdf (mlit.go.jp)

土地購入資金は、全国平均で1,819万円、三大都市圏平均で2,626万円。このうち自己資金はそれぞれ712万円、1,054万円で、自己資金比率はそれぞれ39.2%、40.1%。

自己資金の内訳をみると、全国、三大都市圏ともに「預貯金・有価証券売却代金・退職金」が最も多い。また、借入金の内訳をみると、全国、三大都市圏ともに「民間金融機関（フラット 35 以外）」が最も多い。

②家本体の費用

住宅建築資金
地域	平均費用
全国	3,935万円
三大都市圏	4,504万円

家本体の費用の内訳
工事契約時	工事契約金・建築確認申請費
着工時	着工金・地鎮祭費用
上棟時	中間金・上棟式費用
引き渡し前	建築費の残代金・建物の登記費用

工事契約時に工事契約金・建築確認申請費。

着工時に着工金・地鎮祭費用、、上棟時に中間金・上棟式費用。

引き渡し前には、建築費の残代金・建物の登記費用（不動産登記・抵当権設定登記時に必要な登録免許税など）などがかかります。

他にも地盤が安全かどうか確かめるときに、地盤調査費用と地盤補強工事が必要になったら地盤改良費が必要になってきます。

また、注文住宅の工事を依頼する先によっても、建築費用は異なってきます。

一般的には、大手ハウスメーカー、中小建築会社、街の工務店の順に費用が抑えられる傾向があります。

注文住宅の住宅建築資金（土地購入資金を除く）は全国平均で3,935万円。

三大都市圏平均で4,504万円。このうち自己資金はそれぞれ 1,177 万円、1,467 万円、

自己資金比率はそれぞれ 29.9%、32.6%。

※引用:令和4年度住 宅 市 場 動 向 調 査報告書

③その他の諸費用

注文住宅にかかる諸費用は、建築費総額の約10％が目安といわれています。

諸費用の目安について、土地代と建築費の合計の全国平均5,436万円を例に紹介していきます。

注文住宅を購入する際に発生する諸費用は、大きく分けて「土地購入時」「家の建築時」「住宅ローンの利用時」の際に諸費用がかかります。

以下より詳しく見ていきましょう。

1.土地購入時の諸費用

費用内訳	内容	費用相場
仲介手数料	売買契約が成立したときに、その契約を仲介した不動産会社に支払うもの	（物件価格×3％）＋6万円×消費税が上限
売買契約書印紙税	土地の売買契約書に貼付する印紙代	1,000万円～5,000万円の場合は1万円、5,000万円超1億円以下のときは6万円
登録免許税（登記費用）	土地を購入するときは所有権移転登記が必要で、その登記の際にかかる	土地評価額の1.5％
司法書士報酬	登記を司法書士に依頼する場合にかかる	3万円～5万円程度
不動産取得税	土地や建物を購入したときに一度だけ課せられる税金のこと	固定資産税評価額×4％

工務店や設計事務所に住宅建築を依頼した場合には、設計監理契約書を作成することがあります。その場合、契約書に記載された金額に従って、印紙税が発生するので注意が必要です。

なお、ハウスメーカーに住宅建築を依頼する場合には、設計監理費は本体工事費に含まれることが多く、別途請求されるケースはほとんどありません。

費用内訳	費用相場	全国平均1,819万円の場合
仲介手数料	（土地価格×3％）＋5万円×消費税が上限	655,270円※土地価格1819万円
売買契約書印紙税	1,000万円～5,000万円の場合は1万円 5,000万円超1億円以下のときは5万円	10,000円
登録免許税（登記費用）	土地価格の1.4％	254,660万円※土地価格1819万円
司法書士報酬	3万円～4万円程度	40,000円
不動産取得税	土地価格×3％	545,700円
合計		1,505,630円

注文住宅を建てる場合は、まずは土地が必要になってきます。

土地がない場合は不動産会社やハウスメーカーから購入しますが、その際には表のような諸費用がかかります。

印紙税は、土地の売買契約書に貼付する印紙代（印紙税）が必要になります。

不動産を取得したときは不動産取得税がかかってきます。

司法書士報酬仲介手数料は、土地を購入するときは所有権移転登記が必要で、登記を司法書士に依頼する場合は、司法書士報酬が必要です。

2.家の建築時の諸費用

費用内訳	内容	費用相場
地盤調査費用	工事前に地盤の状態を確認するための費用	スウェーデン式サウンディング試験は5万円程度 ボーリング調査は25〜30万円程度
建築確認申請費用	設計後、建築基準法に合致しているかどうかを確認するための費用	10～20万円程度
上下水道加入料	水道管やガス管などを引き込む際の費用、そのほか自治体に水道加入金等	30～50万円程度
登録免許税（建物表示登記）	新築住宅を建てた際の建物の登記費用	固定資産税評価額×2.0%（0.3%）
登録免許税（所有権保存登記）	新築建物を取得し、所有権を他の人が主張できないようにするための費用	固定資産税評価額×0.4%（0.15%）
司法書士報酬	登記手続きを司法書士に依頼する場合の費用	3～7万円程度
設計監理費	建物の「設計」と「監理」にかかる費用	工事費の10~20%
地鎮祭、上棟式にかかる費用	土地に何もない状態で行うのが地鎮祭、基礎工事が完成してから行うのが上棟式	10万円前後

費用内訳	費用相場	全国平均3,935万円の場合
地盤調査費用	スウェーデン式サウンディング試験は5万円程度 ボーリング調査は25〜29万円程度	50,000円
建築確認申請費用	10～19万円程度	190,000円
上下水道加入料	30～49万円程度	490,000円
登録免許税（建物表示登記）	固定資産税評価額（※本体価格（3,935万円）の70％で計算）×2.0%（0.2%）	550,900円
登録免許税（所有権保存登記）	固定資産税評価額（※本体価格（3,935万円）の70％で計算）×0.4%（0.14%）	157,400円
司法書士報酬	3～6万円程度	60,000円
設計監理費	工事費の10~19%	7,476,500円
地鎮祭、上棟式にかかる費用	9万円前後	90,000円
合計		9,064,800円

工務店や設計事務所に住宅建築を依頼した場合には、設計監理契約書を作成することがあります。その場合、契約書に記載された金額に従って、印紙税が発生するので注意が必要です。

なお、ハウスメーカーに住宅建築を依頼する場合には、設計監理費は本体工事費に含まれることが多く、別途請求されるケースはほとんどありません。

ライフラインの引き込みは、水道管やガス管などの生活に必要な工事になっています。

また、地鎮祭や上棟式などの費用は数万円程度ですが、積み重ねるとかなりの額になります。

3.住宅ローン利用にかかる諸費用

費用内訳	内容	費用相場
印紙税	ローンの借り入れ契約書に添付する印紙代	2～6万円程度
登録免許税	抵当権設定登記の際に発生	借入額×0.4%（0.1%）
司法書士報酬	司法書士に手続きを依頼する場合にかかる費用	3～7万円程度
融資手数料	金融機関に支払う住宅ローンの手数料	借入額の 2.2%
ローン保証料	連帯保証人をつけずに保証会社に保証を依頼する場合に必要な費用	借入額の2%
団体信用生命保険料	ローン返済中に契約者が死亡あるいは高度障害状態になったときに以後の返済が免除される保険のようなもの	住宅ローンの金利に組み込まれている
火災保険料、地震保険料	火災等の自然災害が発生した場合の保険料。住宅ローンを申し込む場合には加入必須。	年間約9〜11万円

費用内訳	費用相場	全国平均5,436万円の場合
印紙税	2～5万円程度	50,000円
登録免許税	借入額×0.4%（0.0%）	217,440円※借入額5,436万円
司法書士報酬	3～6万円程度	60,000円
融資手数料	借入額の 2.1%	114,156円
ローン保証料	借入額の1%	543,600円
団体信用生命保険料	住宅ローンの金利に組み込まれている
火災保険料、地震保険料	年間約9〜10万円	100,000円
合計		1,085,196円

住宅ローンを借りる際にも、様々な費用が掛かってきます。

融資手数料は、金融機関に支払う住宅ローンの手数料のことで融資金額の1～3％の手数料がかかる場合があります。

ほかにも、ローン保証料は連帯保証人をつけずに保証会社に保証を依頼する場合に必要で、金利に上乗せされる形で支払うのが基本になっています。

また、住宅ローンを借りる際に必ず火災保険料、地震保険料に加入しなければいけません。

補償金額や補償内容によって異なりますが、契約期間を長くすると1年あたりの保険料を抑えることができます。

2.【土地なし・土地あり別】注文住宅の費用相場と内訳

ここからは、土地なしの場合、土地ありの場合の各ケースで注文住宅を新築する際の費用と内訳を紹介していきます。

あとから「土地購入費を上乗せしたら予算オーバーになってしまった…！」ということがないよう、この記事で事前に情報を整理しておきましょう。

①-1土地なしの場合は平均5,754万円

地域	土地代	建築代	合計
全国	1,819万円	3,866万円	5,754万円
三大都市圏	2,626万円	4,504万円	7,130万円

土地なしの場合の注文住宅の建築総額は全国平均5,754万円。

ここにプラスで諸費用が加わってきます。

・土地購入費

・本体工事費用

・付帯工事費用

・諸費用

土地代は、注文住宅の購入費用のなかでもかなりの割合をしめるので高額になります。地域によって土地代の差があるので、なるべく予算を抑えたい方は土地代に意識を向けてみてください。

①-2.土地なしの場合の内訳は4つ！

土地なしの場合にかかる費用は以下の通り。

1.土地購入費

2.本体工事費用

3.付帯工事費用

4.諸費用

大きく分けて4つの項目にわかれます。

ここから、さらに詳しく解説していきます。

1.土地購入費用

土地を購入する際にかかる費用は、以下の通りです。

費用内訳	内容	費用相場
仲介手数料	売買契約が成立したときに、その契約を仲介した不動産会社に支払うもの	（物件価格×3％）＋6万円×消費税が上限
売買契約書印紙税	土地の売買契約書に貼付する印紙代	1,000万円～5,000万円の場合は1万円、5,000万円超1億円以下のときは6万円
登録免許税（登記費用）	土地を購入するときは所有権移転登記が必要で、その登記の際にかかる	土地評価額の1.5％
司法書士報酬	登記を司法書士に依頼する場合にかかる	3万円～5万円程度
不動産取得税	土地や建物を購入したときに一度だけ課せられる税金のこと	固定資産税評価額×4％

土地代は、注文住宅の購入の全体の25〜30％の費用が掛かってきます。

さらに、土地購入後は固定資産税や都市計画税を毎年支払う必要があります。

2.本体工事費用

本体工事費用は、注文住宅の本体にかかる費用です。主な工事の内容は以下の通りになります。

本体工事費用の内訳	工事の内容
仮設工事費	仮設で設置する足場、仮設トイレや安全看板、クレーンなどの揚重設備を設置する費用
基礎工事費	建築物の土台である基礎を作る工事で、ベタ基礎・布基礎・独立基礎を行う
躯体工事費	建物の基礎、柱、梁、床、壁などの骨組みをつくる工事(上棟式)
建具工事費	窓・引戸・門扉・ドア・ふすまなどの建物の開口部に設けられる開閉ができる仕切り全般のこと
内装工事費	天井・壁などのクロス張りなど塗装以外の内装工事にかかる費用
外壁工事費	外壁の塗装やサイディングなどの作業
空調工事費	24時間換気システムや空調ダクトの設置作業
電気工事費	電気の配線やコンセントの設置
設備品の設置工事費	システムキッチン、バス、トイレなどの設置
内装仕上げ工事費	壁や天井、床などのクロス貼りする装飾仕上げ工事

本体工事費用は、総費用の75〜80％程度が相場です。

ハウスメーカーの広告などで記載されている価格は、本体工事費用だけを載せている場合が多いので注意してください。

僕が注文住宅を建てた時は、本体価格からさらに登記や諸費用で+300～500万円は総額でかかりました。

3.付帯工事費用

付帯工事費用は、建物以外にかかる工事費用です。

付帯工事費用の内訳	工事の内容
地盤調査・改良工事費	地盤を調査して、強度が弱い場合は補強するための工事をする
外構工事	門や塀、玄関アプローチ、側溝、駐車場などの工事
給排水工事	給排水、電気、ガス、テレビ、インターネットなど道路から敷地の中まで引き込む工事

付帯工事費用は、一般的に総費用の15〜20％が相場です。

カーテン・エアコンや外構工事などは、自分で手配をすれば費用を抑えることもできますよ。

4.諸費用

諸費用は、建物と建物周辺の工事以外にかかる費用です。

費用の内容	諸費用の内訳
仲介手数料	注文住宅を建てた場合に仲介業者に支払う手数料
印紙代	売買契約書や建築工事請負契約書を作成する際にかかる費用
登記費用	所有権移転登記に必要な登録免許税
登録免許税登記	手続きの際に国に納める税金
不動産取得税	不動産を取得した際に、都道府県に納める税金
引っ越し費用	引っ越し時期や移動距離などで費用が変わる
家具購入費用	新たに家具を購入する際にかかる費用
住宅ローン保証料	住宅ローンを返済できなくなった場合に保証会社が代わりに支払うための費用
火災保険料	地震や台風などの自然災害が発生した際に、建物や家財などに生じた損害を補償する保険

注文住宅の購入後は、固定資産税や都市計画税を毎年支払う必要があります。

諸費用は、一般的に5～7％程度が相場です。

②-1.土地ありの場合は平均3,866万円

注文住宅の住宅建築資金（土地購入資金を除く）は全国平均で3,866万円。

土地代がないため、総額はかなり抑えることができます。このときに、親などから土地を譲り受けた場合は別途で登記費用が掛かってきます。

②-2.土地ありの場合の内訳は3つ！

土地ありの場合の注文住宅の建築総額は全国平均3,866万円。

ここにプラスで諸費用が加わってきます。

・本体工事費用

・付帯工事費用

・諸費用

土地代がないぶん、比較的に費用は抑えることができます。

1.本体工事費用

本体工事費用は、注文住宅の本体にかかる費用です。主な工事の内容は以下の通りになります。

本体工事費用の内訳	工事の内容
仮設工事費	仮設で設置する足場、仮設トイレや安全看板、クレーンなどの揚重設備を設置する費用
基礎工事費	建築物の土台である基礎を作る工事で、ベタ基礎・布基礎・独立基礎を行う
躯体工事費	建物の基礎、柱、梁、床、壁などの骨組みをつくる工事(上棟式)
建具工事費	窓・引戸・門扉・ドア・ふすまなどの建物の開口部に設けられる開閉ができる仕切り全般のこと
内装工事費	天井・壁などのクロス張りなど塗装以外の内装工事にかかる費用
外壁工事費	外壁の塗装やサイディングなどの作業
空調工事費	24時間換気システムや空調ダクトの設置作業
電気工事費	電気の配線やコンセントの設置
設備品の設置工事費	システムキッチン、バス、トイレなどの設置
内装仕上げ工事費	壁や天井、床などのクロス貼りする装飾仕上げ工事

本体工事費用は、総費用の75〜80％程度が相場です。

ハウスメーカーの広告などで記載されている価格は、本体工事費用だけを載せている場合が多いので注意してください。

僕が注文住宅を建てた時は、本体価格からさらに登記や諸費用で+300～500万円は総額でかかりました。

2.付帯工事費用

付帯工事費用は、建物以外にかかる工事費用です。

付帯工事費用の内訳	工事の内容
地盤調査・改良工事費	地盤を調査して、強度が弱い場合は補強するための工事をする
外構工事	門や塀、玄関アプローチ、側溝、駐車場などの工事
給排水工事	給排水、電気、ガス、テレビ、インターネットなど道路から敷地の中まで引き込む工事

付帯工事費用は、一般的に総費用の15〜20％が相場です。

カーテン・エアコンや外構工事などは、自分で手配をすれば費用を抑えることもできますよ。

3.諸費用

諸費用は、建物と建物周辺の工事以外にかかる費用です。

費用の内容	諸費用の内訳
仲介手数料	注文住宅を建てた場合に仲介業者に支払う手数料
印紙代	売買契約書や建築工事請負契約書を作成する際にかかる費用
登記費用	所有権移転登記に必要な登録免許税
登録免許税登記	手続きの際に国に納める税金
不動産取得税	不動産を取得した際に、都道府県に納める税金
引っ越し費用	引っ越し時期や移動距離などで費用が変わる
家具購入費用	新たに家具を購入する際にかかる費用
住宅ローン保証料	住宅ローンを返済できなくなった場合に保証会社が代わりに支払うための費用
火災保険料	地震や台風などの自然災害が発生した際に、建物や家財などに生じた損害を補償する保険

注文住宅の購入後は、固定資産税や都市計画税を毎年支払う必要があります。

諸費用は、一般的に5～7％程度が相場です。

3.【坪数別】注文住宅の費用相場と間取り

注文住宅にかかる費用について知って貰ったあとは、実際に坪数別で細かく費用の違いを紹介していきます。

費用と間取りをある程度イメージしておくと、自分のたちの理想と現実のギャップが少なくなりますよ。

坪数	本体工事費	付帯工事費	諸経費	合計
20坪	1,900万円	380万円	95万円	2,375万円
30坪	2,850万円	570万円	142万円	3,562万円
40坪	3,800万円	760万円	190万円	4,750万円

※本体工事費は本体価格の75%で計算しています。

※付帯工事費は本体価格の20%で計算しています。

※諸費用は本体価格の5%で計算しています。

一般的に建てられる、20坪、30坪、40坪の3パターンで費用の比較をしていきます。

住宅金融支援機構が実施する「フラット35利用者調査」の最新のデータによると、注文住宅の坪単価の全国平均は約95万円となっています。

自分たちの予算と照らし合わせて、参考にしてみてください。

①-1.【20坪】は約2,375万円

20坪の注文住宅を建てる際にかかる総額は以下の通りになります。

項目	金額
坪数	20坪
本体工事費	1,900万円
付帯工事費	380万円
諸経費	95万円
合計	2,375万円

※坪単価は全国平均の約95万円で計算しています。

 ※本体工事費は本体価格の75%で計算しています。

※付帯工事費は本体価格の20%で計算しています。

※諸費用は本体価格の5%で計算しています。

坪単価は平均的なものにする)20坪は66.6㎡で、畳に例えると約40畳、小学校の教室ひとつ分と同程度の広さです。

20坪台の家なら単身～3人程度が快適に過ごすことができます。

注文住宅を建てる場合、本体工事価格とは別に「付帯工事費」や「諸経費」がかかります。

広告などで見かける値段は、本体工事価格だけなので注意してくださいね。この「本体工事価格」「付帯工事費」「諸経費」の３つを合計した金額が、注文住宅を建てる際の総費用となります。

①-2.【30坪】は約3,562万円

30坪の注文住宅を建てる際にかかる総額は以下の通りになります。

項目	金額
坪数	30坪
本体工事費	2,850万円
付帯工事費	570万円
諸経費	142万円
合計	3,562万円

※坪単価は全国平均の約95万円で計算しています。

※付帯工事は本体価格の75%で計算しています。

※付帯工事費は本体価格の20%で計算しています。

※諸費用は本体価格の5%で計算しています。

坪単価は平均的なものにする)30坪の土地に建てられる家の広さは、大人2人子供1人～2人であれば十分余裕を持って暮らせる家が建てられます。

間取りも設計次第では3LDK～4LDKまで可能なので、家族構成によって間取りを検討するのがオススメです。

①-3.【40坪】は約4,750万円

40坪の注文住宅を建てる際にかかる総額は以下の通りになります。

項目	金額
坪数	40坪
本体工事費	3,800万円
付帯工事費	760万円
諸経費	190万円
合計	4,750万円

※坪単価は全国平均の約95万円で計算しています。

 ※本体工事費は本体価格の75%で計算しています。

※付帯工事費は本体価格の20%で計算しています。

※諸費用は本体価格の5%で計算しています。

坪単価は平均的なものにする)40坪の土地には、4人家族が快適に過ごせる間取りが実現できます。

40坪台の注文住宅は、2階建て4LDKの間取りでも、かなり余裕をもった広さのリビングや寝室を確保できます。

②坪数別の間取り

坪数別の大体の予算がわかったところで、次は坪数別の間取りを紹介していきます。

間取りを工夫することで、坪数が少なくても住み心地の良い家の実現は可能ですよ。

しかし、予算を減らしたいからと言って闇雲に坪数を減らすと後悔することもあります。

坪数別の均的な間取りを知ることで、自分たちに必要な坪数が見えてくるので参考にしてみてください。

②-1.【20坪】は2、3LDKがオススメ

引用：No.46 アウトドアガーデンを楽しむ20坪の家 | 狭小住宅（20坪・30坪）の間取りは都市工房 江戸川区・葛飾区・墨田区 (shin1-1000kindo.com)

もし、3人家族であれば、20坪台後半の広さがオススメです。

20坪・25坪の敷地を最大限活用して建物を建てられると、ゆとりのある2LDKや少しコンパクトな3LDKといった間取りが多くなります。

②-2.【30坪】は3、4LDKがオススメ

引用：【注文住宅30坪の間取り】実例とポイントをご紹介!【一級建築士監修】｜注文住宅お役立ちコラム｜悠悠ホーム | 福岡・熊本・佐賀のハウスメーカー (yuyuhome.co.jp)

延べ床面積30坪の注文住宅の場合、3LDK～4LDKの間取りがオススメです。

LDKとは リビング(L)・ダイニング(D)・キッチン(K)を指していて、3LDKならLDK+3つの個室、4LDKならLDK+4つの個室で構成されています。

3LDKなら3人、4LDKなら4人で住むのが理想的です。

②-3.【40坪】は4、5LDKがオススメ

引用：４０坪以上の間取り例 | メリット・デメリット解説付き間取り図集 (sumai-fun.com)

40坪の家に適した家蔵構成は、4～5人がオススメ。

延床面積が40坪あれば、キッチンの中でもスペースが必要なアイランドキッチンも選択可能です。

さらにLDKに吹き抜けを設ければ、天井が高くなる分、開放的な空間に。

上部の窓から自然光を取り入れられるので、明るい印象にすることができます。40坪の住宅であれば、ある程度の余裕が持てるため、各部屋のスペースをもっと広げても良いですし、駐車場のスペースを確保するなど様々な活用ができます。

4.【年収別】注文住宅の費用相場と間取り

住宅購入を検討し始めた方の中には、「家を建てるにはいくらくらいの年収が必要なのだろうか」「みんなはどの程度の年収で家を購入しているのだろうか」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

国土交通省の「令和4年度　住宅市場動向調査報告書」によれば、注文住宅の一次取得者（初めて注文住宅を購入する人）で最も割合の多い世帯年収（税込）は600万円～800万円。

世帯年収は全国平均で801万円、三大都市圏の平均で896万円です。

それでは、年収別に費用の相場を紹介していきます。

①年収別の費用相場

年収	借入額の目安	月々の返済
300万円	2,361万円	7.5万円
500万円	4,592万円	14.6万円
700万円	6,428万円	20.5万円

【算出条件】

・シュミレーションツール：新規借入れを検討の方：長期固定金利住宅ローン 【フラット３５】 (flat35.com)

・金利は1.73％で計算

・返済負担率25％

・返済期間35年

・元利均等返済（毎月定額を返済する方法）

・頭金なし、ボーナス時加算額なし

年収別の費用相場を3パターンの年収に分けて紹介していきます。

自分の年収に近い費用相場を知っておくことで、理想と現実のギャップが少なくなるのでオススメです。

①-1.【年収300万円】

 

年収	借入額の目安	月々の返済
300万円	2,361万円	7.5万円

年収	年収×年収倍率（5倍）	年収×年収負担率（25％）
300万円	1,500万円	年間75万円

十分な貯蓄がある人以外は、年収300万円で注文住宅を建てるためには資金の借り入れが必要になります。

借り入れして住宅ローンを組む際に、購入予算（＝借り入れ金）を決めるための指標となるのが「年収倍率」と「返済負担率」です。

年収倍率とは、世帯年収に対する物件購入価格の比率のことです。

一般的には、年収倍率は約5倍までが健全に返済できる金額とされています。

返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のことで、一般的に無理のない返済負担率は25%以内とされています。

手取り額の目安は、一般的に額面収入の75%～85%といわれており、年収300万円の場合の手取り年収は、216万～255万円程度となります。

一般的に住宅ローンは年収の5～6倍が適正とされています。

そのため、年収300万円なのであれば1,500～1,800万円までがおおよその住宅ローンの目安となるでしょう。

そこから計算すると年収300万円の方の返済可能額は、返済負担率25％の年間返済額75万円となります。

しかし、これはあくまでも目安であって、理想の数字とはいえません。

返済可能額は極力無理なく返済できる範囲にして、実際にはより少なくなくするのが大切です。

土地付注文住宅であれば建物の建築費用に加え、土地の購入費用がかかるため、できるだけ建物にこだわりたいのであれば、土地購入のコストを抑える必要があります。

「最寄駅からやや離れている」「坪数の少ない土地」など、同じエリアで同じぐらいの広さであっても土地の立地条件次第では、建築制限などの規制がある分、比較的安くなっている場合もあります。

また「実家が敷地の広い」のであれば、敷地の一角を譲り受けて建てることで土地購入の費用を抑えられ、その分を建築費用に回すことができます。

①-2.【年収500万円】

年収	借入額の目安	月々の返済
500万円	4,592万円	14.6万円

年収	年収×年収倍率（5倍）	年収×年収負担率（25％）
500万円	2,500万円	年間125万円

年収500万円というと、平均給与よりも高い金額です。

しかし、実際の手取り額から試算すると建てられる家の規模は限られてきます。

手取り額の目安は、一般的に額面収入の75%～85%といわれており、年収500万円の場合の手取り年収は、375万～425万円程度になります。

借り入れして住宅ローンを組む際に、購入予算（＝借り入れ金）を決めるための指標となるのが「年収倍率」と「返済負担率」です。

年収倍率とは、世帯年収に対する物件購入価格の比率のことで、一般的には年収倍率は約5倍までが健全に返済できる金額とされています。

返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のことで、一般的に無理のない返済負担率は25%以内とされています。

年収500万円で年収倍率は約5倍とした場合は、2,500万円u>。

返済負担率を20～25%と設定した場合、ローンの返済期間にもよりますが、借入限度額の目安は2,400万～3,400万円前後になります。

頭金をある程度用意できれば、購入可能額はさらに増やすことが可能な世帯年収です。

①-3.【年収700万円】

 

年収	借入額の目安	月々の返済
700万円	6,428万円	20.5万円

年収	年収×年収倍率（5倍）	年収×年収負担率（25％）
700万円	3,500万円	年間175万円

年収700万円の借入可能額は3500万万円が一つの目安になってきます。

この目安は、「年収倍率」と「返済負担率」から計算しています。

年収倍率とは、購入する住宅価格が年収の何倍になるか表した数値のことで、金融機関が融資額を決める際の判断材料にも使われています。

一般的に適正な年収倍率は５～６倍と言われていて、年収700万円だと3500万～4200万円が借入可能額の目安となります。

返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のことで、一般的に無理のない返済負担率は25%以内とされています。

年収700万円の毎月返済額の目安は14万6,000円。

返済負担率を25％と想定すると、年収700万円の世帯における毎月返済額の目安は「700万円÷12ヶ月×25％=約14万6,000円」となります。

そのため、14万6,000円以内であれば、基本的には無理なく返済していけると考えられます。

注文住宅の費用の内訳について詳しく知りたい方はコチラ＞＞

②年収別の間取り

年収	年収別の間取り
300万円	2LDK～3LDK
500万円	2LDK～4LDK
700万円	2LDK～5LDK

年収によって、住んでいる間取りは変わるのか！？　間取りは家族構成やライフスタイルに合わせて、自分にピッタリの部屋数を選ぶもの。

だから“年収が高い＝部屋数が多い家を選ぶ”とは一概には言えないが、そうは言っても違いはあるのだろうか？　そんな素朴な疑問を解決するためにインターネットで徹底調査してみました。

今回は「年収別」に人気の間取りをチェックしてみましょう。

②-1.【年収300万円】は2LDK～3LDK！

年収300万円で注文住宅を建てる場合に多い間取りは、2LDK～3LDKが一般的。

無理のない住宅ローンを組むなら、住宅購入金額は1500万円程度に抑えたいところです。

この1000万円台の注文住宅の場合に実現可能なのが、2LDK～3LDKになってきます。

1,000万円台の注文住宅は、コスト削減をしたローコスト住宅という住宅商品が多いですが、家として必要なものは含まれているので安心してくださいね。

1,000万円台で建てる住宅の特徴には、以下の3つがあります。

1.外観のデザインがシンプル

2.設備は標準仕様

3.シンプルな間取りで部屋数が少ない

凹凸の多い外観は、そのぶんコストがかかるため、コストを抑えようと考えると、外観をシンプルにすることが大切です。

建物自体の形状を1階と2階を同じにする「総二階建て」にすると、コストも削減できて耐震性も上がりますよ。

次に、設備のグレードを上げるほど、当然費用は高額になります。

このため、ローコスト住宅では設備を最低限に留めることで、1,000万円台でも住宅を建てることができます。

また、部屋数が増えれば費用を上げてしまう原因になります。

快適に暮らすためには最低でも3LDKは必要になってくるため、1000万円台で建てる際は3LDKの間取りを選択するのがオススメです。

②-2.【年収500万円】は2LDK～4LDK！

 

予算2,000万円台の場合、全国平均よりも費用が低く、ローコスト住宅～平均的な住宅の家になることが多いです。

2000万円台の注文住宅を建てようとすると、本体価格にプラスして付帯工事や諸費用も掛かってきて総額で3000万円になることもあります。

そのため、間取りとしては2LDK～4LDKぐらいが一般的になります。

僕自身も、タマホームで約1900万円の本体価格に付帯工事が約300万円と諸費用が約100万円の合計で約2400万円ほどかかりました。

間取りは将来のことも考えて4LDKにしました。

もう少し価格を抑えようと思えば3LDKにしてもよかったのですが、1階に老後の時の部屋がもう1つ欲しかったので4LDKにしました。

予算を2000万円台に抑えるには、設備を標準仕様にしたり、オプションをなるべくつけないようにする工夫が大事になってきます。

②-3.【年収700万円】は2LDK～4LDK！

 

令和4年（2022年）度の国土交通省が実施した「住宅市場動向調査報告書」によると、注文住宅の住宅建築資金（土地購入資金を除く）は全国平均で 3,935万円、三大都市圏平均で 4,504万円でした。

このデータから、予算3,000万円台はだいたい全国的な建築費の平均金額になります。

予算3,000万円の場合、3~4人のファミリー世帯向けの注文住宅を建てることができます。

延床面積は30～35坪くらいで、広々としたリビングの4LDKが可能です。

他にも、設備などにこだわりたい方はオプションで良い設備を入れる、こだわりのある間取りを実現するといったこともできますよ。

5.注文住宅の費用を抑えるコツ

 

全国的な注文住宅の費用や、年収別の費用がわかったところで自分の想像していた予算より多いなと感じた方は多いのではないでしょうか？

僕自身も、自分の中である程度予算を計算してみたつもりでも、実際にハウスメーカーに行って話を聞いたときに500万円以上予算よりオーバーしていてとても衝撃を受けました。

そこで、ここではなるべく自分の予算内におさまるように、コストを下げるコツについて紹介していきます。

①予算を明確にして、予算内の施工会社を選ぶ

コストを抑えて家を建てたいという方は、自分たちの予算を明確にして、それに応えてくれる会社を選ぶことが大切です。

ローコスト住宅からハイクラス住宅まで数多くのハウスメーカーがあるので、自分たちの予算に合う会社に見積もりを依頼しましょう。

②延床面積を小さくする

小さな家にすれば、費用を安くすることができます。

大きな家、部屋数の多い家は建築費用が高くなり、居住した時にも光熱費や将来の家の改修費用なども余計にかかります。

今の家族の人数にとって必要な家の広さや間取り、そして将来のことも考慮して、間取りを決めましょう。

③総2階建てにする

建築費用の総額を抑えたいときは、家のデザインを「凹凸の少ない設計」にするのがオススメです。

正方形に近く、1階と2階の床面積はほぼ同じの「総2階建て」にした場合の壁や建材の数が少なくすむので、

④間取りや屋根の形をシンプルにする

屋根の形は片流れまたは切り妻が低コストですが、片流れを採用した場合には間取りなどで工夫が必要になる場合もあります。屋根の形はポピュラーでかつシンプルな切妻屋根がおすすめです。

⑤和室は造らない

和室に使う仕上げ材は洋室よりも割高なので、ぜひ和室が欲しいという場合以外は和室を造らないプランにするという選択肢もあります。

代わりに小上がりスペースで和の趣きを演出するなど、コストのかからない方法も検討しましょう。

⑥水回りを一か所にまとめる

給排水設備工事を必要とする水回りはできるだけ1か所にまとめることでコストダウンになります。

2階建ての家の場合に2階にトイレを造ることもありますが、トイレを1か所にすることでもかなり節約できます。

⑦エアコンや照明を自分で手配する

エアコンや照明は施工会社に依頼するのが一般的ですが、自分で用意すればコストダウンにつながります。

家電量販店やインターネット通販で購入すればポイントもつくのでお得です。

ただし、入居に間に合わないと大変なので余裕を持って手配をしましょう。

⑧窓のサイズや数を見直す

「明るい家にしたいから」「換気をしたいから」と、窓を大きくしたり増やしたりしていませんか。

窓は多ければ多いほどいいものではありません。

コストアップするだけでなく、メンテナンスに苦労したり冷暖房がききにくくなったりすることもあります。

西日の当たる窓を減らせば、室内の温度の上昇を防ぎ空調費を抑えられるというメリットもありますよ。

注文住宅の費用を抑える方法について詳しく知りたい方はコチラ＞＞

6.筆者の注文住宅の費用を公開

ここまでは一般的な費用の相場を紹介してきました。

実際に僕もネットで調べてある程度理解したつもりでも、なかなかうまくいかないことも多かったです。

そこで、皆さんには僕と同じように困らないために僕自身のリアルな費用を公開したいと思います。

さらに、僕が実際におこなったコストダウンの方法もセットで紹介します。

①筆者の坪単価

総工事費と諸費用を合わせた合計が約2318万円で、坪数は約35坪の家を建てました。

土地は実家の隣に敷地があったため、土地代はかかっていません。

この総工事費を坪数で割ると、坪単価は約66万円に最終的になりました。

※表2

②筆者のコストダウン方法

僕のコストダウンの方法は、なるべく坪単価を抑えて家を建てるのが一番大きかったと思います。

さらに坪単価以外でもコストダウンをしたところをここでは紹介していきます。

僕の行ったコストダウンの方法は全部で3つで、先ほどコストダウンの方法で紹介した中でかなりコスト面で効果があったものを紹介します。

②-1.四角形に近い形状の家にする

まずは、家の形を考えたときに複雑なデザインにするよりシンプルな正方形の家の方がコストを下げれるのでかなりオススメです。

僕の場合は、完璧な正方形という家がタマホームの規格になくて、なるべく正方形に近い総二階建てにしました。

この四角形に近い形状の家にすることで、コスト面だけでなく修繕の時にもコストを下げることにつながっていきます。

なぜかというと、凹凸が多いと家の角は強度が弱くなったりして、メンテナンスの費用が高くなってしまうこともあります。

②-2.外構工事の費用を抑える

次に家の工事費で抑えたところは、外構工事です。

外構工事って意外とお金がかかって、家の本体の工事にプラスして400万円近くもかかるとタマホームの営業の方に言われました。

僕の場合は、実家の庭に建てるので砂利がもともと敷いてあるので、コンクリートなどの外構をするのをやめました。

その代わりに、ホームセンターなどで砂利を買ってきて玄関や家の周りを自分で外構することにしました。

自分でやるのはかなり大変ですが、浮いたお金で家具などを買える思うと頑張れますよね。

②-3.自分で手配できるものはする

最後の3つ目は、自分で手配できるものは可能な限り自分でやること。

僕の場合は、照明器具・エアコン・カーテンの工事を自分で専門店や家電量販店で見積もりを取って行いました。

かなりしんどいんですが、どれもタマホームでやってもらうと倍以上の金額がかかってしまうんです。

さすがに倍以上の金額がかかると、手間は省けるけど家具も買える値段なので自分でやろうと決めました。

将来的にはエアコンの故障などで自分でやるときが来るので、今からどこが安くやってもらえるかなどの勉強にもなるので、自分でできるとことはやった方がいいかなと思います。

7.まとめ

今回は、注文住宅の費用について分かりやすくお伝えしてきました。

今回の記事を読むまでは、どのくらいの費用が掛かるのか不安だったという方も多いのではないでしょうか？

予算通りの家を建てられるか不安かもしれませんが、費用の内訳を参考に自分たちの予算を決めていきましょう。

この記事を通して、皆さんの理想の家の実現を後押しできれば、幸いです。

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